≪略歴詳細をご存知の方はご一報ください≫
戦前は、警視廳建築課や内務省防空局技師として活動し、1943(S18)「工場防空の重点」を発表。
戦前、大蔵省大臣官房営繕課に建築研究室が設置されていたが、'48.1(S23)行政改革により総理府建設院第二技術研究所に改称され、ここに配属される。
同.7建設省建築研究所(現在は国土交通省所管の独立行政法人)となり、建築および都市計画に関する研究開発を行う。
翌年、'49.6.21設置された建築経済委員会の初代幹事に任命される。なお、委員長は横山不学、同じ幹事に丹下健三も就任。
戦後すぐの日本は復興期であり建築活動が重要課題であった。しかし、社会資本の形成に対する建築活動の重要性の認識に希薄で、国民経済における位置づけもされていなかった。
そのため、建築活動を計画的・合理的に行うために、建築における経済的側面を理論的、実証的に明らかにすることが、建築経済委員会設立の目的であった。
住宅管理の研究リーダーとして多くの研究成果を発表している。住宅はいったい何年ぐらいもつものか、住宅の一生にはどんな過程があるのかなど、戦後の新しい住宅供給が始まる中で、新しい住宅管理についての基礎的な研究を精力的に進めた。
主な研究として、老朽住宅をめぐって建物の現実の耐用年限についての研究、木造住宅の耐用年限の研究、都市住宅の中級以下の借家・持家を対象にした研究、越冬住宅の研究、都市の防災計画と災害危険区域の設定についての研究などであり、他に伊勢湾台風による名古屋市の市街地被害報告、京都市に於ける木造住宅の老朽現況調査報告、不良住宅地区の実態―神戸市番町地区現況調査報告なども行った。これらの研究をまとめた『家の寿命』 (彰国社・1958)を刊行している。