自分でやろう経営診断
1. 経費を下記の３種類に分け、それぞれに数字を入れていきます。
１． 固定費（収入の多寡に係わらず必ずかかる経費）
給料手当・修繕費・福利厚生費・地代家賃・旅費交通費・通信費・租税効果・支払い利息・諸会費・研修研究費・損害保険料・消耗備品費・交際接待費・減価償却費・賃借料・広告宣伝費
２． 変動費（収入の増減（患者数）によって、変化する経費）
薬品材料費・衛生管理費・委託技工料・消耗品費
３． 準変動費（水道光熱費のように中間的な経費）
水道光熱費・雑費
（※準変動費は１／２にして、固定費・変動費にそれぞれ算入する）
2. 損益分岐点
収入と支出が一致する点で、赤字にも黒字にもならない損益がゼロになる場合の収入高のこと。

　変動費率＝

変動費

総収入

　損益分岐点＝

固定費

１−変動費率
3. 経営安全率
最低必要収入（損益分岐点のこと）と収入（総水上げ）との差を現在の総収入で割ったもののこと。

経営安全率＝

総収入−損益分岐点

×１００

総収入
4. 経営診断
経営安全率 診　　断
判定 １０％以下 このままでは診療所の存続も難しい状況になりねません。生活費を出すのも苦しくなり、借入金の返済もままならない状況になります。
１０〜１５％ やっと生活費が出せ、何とか返済ができる程度です。患者数が減少するとたちまち苦しい状況に陥ります。
１５〜２０％ 生活費が出せて返済もできるといった状況ですがうかうかしてられません。
２０％以上 安心です。
４０％以上 全く心配がありません。
《注》
　経営安全率が高いに越したことはないですが、２０％以下の先生方は、固定費の見直しをしなけばなりません。特に１０％末満の先生方は、経営が危機的な状況と考え、直ちに固定費の見直しを行って下さい。
　法人の先生方は、役員報酬として家族の給与を支払っておられますから、この考え方と少し違っていますが、固定費から院長自身と家族に支払った役員報酬を引いて、この公式をあてはめることにより個人診療所に近い経営安全率が求められます。