中古ゲームは激減するかもしれない。

 

中古ゲームは弱まる。」という事をゼミで発言したら、周りのメンバーが全員から「いや、それはない。」と大反発を受けた。しかし、それでも中古ゲームを買う機会は減っていくように僕は思える。

理由は色々ある。まず、果たしてどれだけの人達がゲームを買ってまでやるかと言うことだ。昔はカセットやCDーROMを買ってゲームを遊んでいたが、最近ではインターネット上で遊ぶオンラインゲームやiモードを使って遊ぶゲームが人気で段々と勢力を伸ばしており、iモードコンテンツの中にはエニックス、コナミなど大手メーカーのゲームまである。さらにYahoo!やgooなどのポータルサイトに設置してある、オンラインゲームも人気だ。これらは無料で遊ぶ事ができ、多くのユーザーを集めており、大手ポータルサイトやソフト産業から注目を集めている。例えばLYCOSは米国で2番目に人気の高いオンラインゲームサイトのGamesville.comを2億700万ドル相当の株式により買収することを発表ている、このようなオンラインゲームコンテンツをポータルサイトに導入する事によって、ユーザを長い時間サイト内に留めておこうというねらいだ。また、次期Windowsの「Windows ME」にはインターネットを通じて楽しめるゲームを標準で同梱する予定だ。これらのゲームはMicrosoftが運営するインターネットゲームサイト「Gaming Zone」を通じて楽しむ事ができる。ある意味最強の「ポータル」でWindowsのディスクトップでオンラインゲームが提供される事になるのだ。多くの人達が「ソリティア」や「マインスイパー」を経験している事を考えるとこれらのコンテンツは決してバカにできない。

「iモードやポタールで提供されるオンラインゲームは軽いゲームであって、現在のプレイステーションとのユーザとは違う」という意見もあるだろう。しかし、現在のムービーやポリゴンバリバリのゲームと違ってこれらのゲームは「軽い」事が最大の武器になる。なぜなら、大作RPGを高い金を出して買うゲーマーよりも、無料でいくつかのゲームを体験するライトユーザーの方が数としても大きくなるからだ。インターネットコム(株)と(株)インフォプラントのオンラインゲームユーザーに向けた調査によるとオンラインゲームの魅力として、多くの人が、「手軽さ」「無料」を挙げている。これらのユーザーがお金を払ってソフトを買うゲームに戻ってくるかどうかは疑問だ。

さらに、従来型のゲームだけでなく「ウルティマオンライン」や「エバークエスト」などのオンラインゲームが増えている事だ。現在でこのようなゲームはコンシューマ機ではすくないが、セガやスクエアなどの大手ゲームメーカーがこの市場の参入を発表している。パソコンで提供されているこれらのゲームのパッケージ版はまだ高いが、コンシュマー機で発売されるオンラインゲームはパッケージ版を安くして接続料で料金を取るシステムになりそうだ。パッケージが安くなれば、中古市場で買うメリットがなくなる、中古市場は苦しい戦いをしなければならないだろう。


関連リンク

ソニーが『エバークエスト』で有名なゲーム会社を買収

http://www.hotwired.co.jp/news/news/business/story/20000605101.html 「エバークエスト」 は有名なオンラインゲームPS2でオンラインゲームは遠い将来の話ではない。

 

ポータルにとって今やゲームは必須? Lycos,AOLが相次いでゲームサイトと提携
http://www.zdnet.co.jp/news/9911/24/lycos.html

オンラインゲームは暇つぶし。手軽に無料で楽しみたい。
http://japan.internet.com/research/20000714/1.html

ドラクエがiモードに進出
http://www.watch.impress.co.jp/mobile/news/2000/03/29/dqnet.htm

インターネット上のゲーム
http://usa.cmclub.com/weekly/000510/html/svn00511.htm なんと、オンラインゲームトップ4のサイトでは、女性の利用者が60%を占めているおり、IDSA(Interactive Digital Software Association)の調査では、オンラインゲーム利用者の79%が25歳以上であるとの事。

米Microsoft、オンラインゲーム技術の会社を買収
http://www.watch.impress.co.jp/internet/www/article/2000/0713/msngusa.


 

ビテオ版MP3.comは可能か?

MP3.comと言えば、様々なMPファイルを集め、MP3ファイルのポータルサイトだ。最近ではMP3ファイルに関連する様々なサービスを行っている。MP3を扱うサイトではかなり有名なサイトだ。

さて、MP3と言えば音楽ファイルだが、最近ではビデオ編集ソフトが様々なパソコンにインストールされている。iMACには当然imovieが最初から入っているし、Windowsも次期Windowsである「Windows ME」にビデオ編集ソフトがついてくる。これだけ色んなパソコンにビデオ編集ソフトが付いてくるとなると、パソコンで自分の撮った映像を編集する人達が多くなるだろう。

しかし、せっかくパソコンで編集をしても公開する場所がない。MP3ならば、MP3.comのようなサイトや自分のHPで公開できるが、ビデオファイルとなるとそうはいかない。ファイルがMP3よりもはるかに大きいし、現在の回線の状況ではそのようなファイルをダウンロードする人は少ないだろう。

もちろん、このようなビデオファイルをめぐる問題はあくまで「現在」の問題だ。 ブロードバンド時代が到来すれば、多くの人達のHPが放送局となるだろう。現にインターネットでの動画コンテンツを公開する動きは進んでいる。例えば、appleはこの前新型のマウスなど様々な新製品を発表したが、同時に「i movie2」の発表と、「i tools」で動画コンテンツを簡単に公開できるようにサービスを強化すると発表している。

またGnutellaなどのP2P技術とビデオコンテンツが結びつこうともしている。現にマルチメディア検索サイトScour.netが4月から提供している「Scour Exchange(SX)」はNapsterのようにMP3ファイルだけでなく、様々な動画コンテンツも交換できる。 また、ネット映画をGnutellaで配信する計画もある。

P2P技術の問題として、Gnutella、Napsterのように違法コンテンツの問題があるが、Scour Exchangeもやはり違法コンテンツの問題が出てきた。  Scour Exchangeのサービスの対象となっていたコンテンツには様々な違法コンテンツが含まれており、映画製作,レコード,音楽出版の3つの業界の協会組織がScour Inc.を提訴している。

しかし、ファイル共有を使ったものが無法地帯であるかと言えば、そうとは言えないようだ。例えば、Napsterの設立に関わった人間が「AppleSoup」というサービスを立ち上げようとしている。このサービスはコンテンツ所有者が自分のコンテンツを管理できるサービスであるらしい。

このように、違法コンテンツの問題や現在の回線などの問題はあるにせよ、インターネット上でのビデオコンテンツの公開はかなり進んでいる。将来的には気軽に動画コンテンツを公開できるようになるだろう。


関連サイト

「Gnutella」、「Napster」については過去の私のレポートの他にくわしいサイトがあります。

「MP3.com」
http://www.mp3.com

MACWORLD Expo/NY基調講演詳報
http://www.zdnet.co.jp/macwire/0007/20/n_nakaexpo.html

米Apple、無料のホームページ作成サービス「HomePage」の機能を強化
http://www.watch.impress.co.jp/internet/www/article/2000/0721/ithp.htm

シネマ版Napster? 米映画協会がScourを提訴
http://www.zdnet.co.jp/news/0007/21/scour.html

 

NapsterライクなP2Pサービスを提供するAppleSoup
http://www.zdnet.co.jp/news/0007/21/scour.html

 

無料音楽ダウンロードは合法だとナップスター
http://cnet.sphere.ne.jp/News/2000/Item/000704-5.html

DVD暗号訴訟:被告側弁護士が「海賊行為は容易ではない」と主張

http://www.hotwired.co.jp/news/news/culture/story/20000719202.html

 

 


 

デジタルデバイド、解消の鍵はモバイル

最近、「デジタルデバイド=情報格差」という言葉を耳にする機会が多くなってきた。これは所得、年齢などによってパソコンやインターネットなどの使用する機会に大幅な「格差」が生じてしまい、その結果「貧富」の差をますます拡大してしまう恐れがある「問題」だ。インターネットで「情報」を得たり「発言」する事が日常になっていく事でインターネットに接続できない人間は「情報」を得る事もできずに多くのチャンスを逃すことになってしまい。「貧富」の差はますます拡大する事が予想される。

例えば、今年の3月アメリカの大統領選において実験的にアリゾナ州でインターネットに投票が行われた、96年に行われた選挙では1万2000人だったのに対し今年に行われた選挙では3万人以上もの人達がインターネットを使って投票した。このようなインターネット投票は多くの人達に投票の機会を与えると同時にインターネットに接続できない「デジタル弱者」は選挙において不利になるという可能性がある。「図書館や学校などにインターネットに接続したパソコンを置いて自由に使わせれば良いのでは?」という意見もあるかもしれないが、図書館や学校など限られた施設でどれだけの人達が利用するかどうか疑問であるし、そもそも今回のようなオンライン上の「投票」や役所に提出する書類をオンラインで取り扱うためにわざわざ「パソコンが設置してある場所」に出かけるのではせっかくの公共サービスのオンライン化のメリットがまったく受けられない。

しかも、最近はパソコンが非常に低価格になった事やパソコン以外の低価格ネット端末の登場により、インターネットに接続できる端末は非常に手に入りやすくなった。私は「デジタルデバイド」の問題の解消には図書館などの公共の施設に限られた数のパソコンを設置するよりも、インターネットに接続できる携帯電話やインターネットに接続できるPDAがデジタルテバイドの解消の役に立つのではないかと考えている。

携帯端末が「デジタルデバイド」の解消の役に立つ大きな理由として一つはまず端末の操作方法がパソコンに比べると非常に簡単である事があげられる。パソコンの場合セットアップやプロバイダーり契約などをしないとインターネットに接続できないために、まったくの初心者にはインターネットに接続するのにも非常に大変であるが、携帯電話などの小型端末は非常に操作方法が簡単でボタン一つでインターネットに接続できる。事実、NTTドコモが提供している「iモード」の60パーセントはパソコンを持っていない人間だ。パソコンを持っていなかったり、パソコンのスキルがなくとも安価な情報端末さえあれば、どこでも場所を選ばずにインターネットにアクセスできる。しかも携帯電話などの情報端末はパソコンに比べて非常に安く、パソコンを手にする事ができない人間でも簡単に手にすることができる。

ただし、このような携帯端末にも弱点がある。一番の弱点は通信の料金が高い事だ携帯電話のデータ課金は3M程度のデータを受信するだけで8000円もの金額が課金される。せっかく情報端末が安価でも通信料金が高ければどうしょうもない。現在インターネットの定額制の議論となると「パソコンでインターネットをする」という前提で語られる場合が多いが、「携帯端末によるインターネット接続定額制」 デジタルデバイドの切り札となるのではないだろうか?

関連リンク

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